QUALIA FIELDでは、企業の健康に対する意識の向上を目的とした健康セミナーを行っております。
社員の健康改善というものは企業業績に直結する問題だと言われており、近年多くの企業が積極的に取り組んでいます。
このコロナ過の中、業績が停滞していたり落ちている企業様は数多くいらっしゃいます。
今こそ社員さんの健康管理や改善に取り組めるタイミングですので、
コロナが去った後の業績改善に繋げる健康経営を始めませんか?
健康志向が高くなってきた近年、より経営の質を高めるためには「女性の健康について」ということが重要視されてきています。一般的には、健康に対する取り組みはメタボ対策が中心であり、比較的男性目線のものが先行していました。
しかし、現在の日本の全従業員数のうち約44%(2016年)を占める女性社員の健康に対する取り組みを増やすコトで、企業の更なる活性化に繋がるのではないか?という意識が高まってきています。
例を挙げるとすると、女性特有の月経随伴症状などによる労働損失は4,911億円と試算されています。
会社全体の健康経営を通じて、女性社員がより働きやすい社会環境の整備を推進することにより、
生産性向上や業績向上に結びつくと考えられています。
メンタルヘルスや喫煙率の増加など
プレゼンティイズムの損失やリテラシー不足など
仕事との両立や婦人科検診の有無など
キャリアチャンスの喪失など
仕事や介護との両立や職場におけるチャンスの喪失など
出勤しているにもかかわらず、心身の健康上の問題が作用して、
パフォーマンスが上がらない状態
例えば、鼻づまりで頭がボーッとして仕事に集中できなかったり、メンタル面の不調から思うように行動できなかったりなどが挙げられます。人によって原因は異なり、発熱、二日酔い、寝不足など不調な状態で働くこともプレゼンティズムの一種です。これらはケアレスミスの増加をはじめ、作業効率や集中力の低下を引き起こすと言われています。つまり体調が悪いにもかかわらず無理して業務をすることで、結果として業務生産性が低下している状態を指します。
女性の健康経営への取り組みというものは、主に働く世代である成人期から対象とされています。しかし、本来健康なカラダ作りというものは周産期や小児期から始まるものです。
つまり、女性の健康課題に対応するということは、今後生まれてくる次世代への健康に対する投資ともいえる重要なことのひとつなのです。
取り組み意識の低さによる、女性従業員の約5割が女性特有の健康課題などにより職場で困った経験があるという意見が多くあげられます。そのうちの多くが月経痛や月経前症候群によるデリケートなものが占めています。
他方では、管理者の約4割が女性特有の健康課題への対処に困っていると回答するが、最も多いのはメンタルヘルスに関わる問題です。
①月経関連の症状や疾病(月経不順・月経痛など)
②PMS(月経前症候群)など
③更年期障害
④メンタルヘルス
⑤不妊・妊活
⑥女性のがん・女性に多いがん
①メンタルヘルス
②月経関連の症状や疾病(月経不順・月経痛など)
③更年期障害
④PMS(月経前症候群)など
⑤女性のがん・女性に多いがん
⑥不妊・妊活
女性の健康課題が、労働の損失や生産性低下などに影響している情報については、男性や管理職だけでなく女性自身の知識不足も関係しているという事を知って欲しいです。
日本医療政策機構(HGPI)においても、ヘルスリテラシーの高い女性の方が
仕事のパフォーマンスが高いという調査結果を発表しており、企業の生産性において女性の健康リテラシーが重要であることが示唆されています。
女性の健康課題が、労働の損失や生産性低下などに影響している情報については、男性や管理職だけでなく女性自身の知識不足も関係しているという事を知って欲しいです。
日本医療政策機構(HGPI)においても、ヘルスリテラシーの高い女性の方が仕事のパフォーマンスが高いという調査結果を発表しており、企業の生産性において女性の健康リテラシーが重要であることが示唆されています。
女性向けのサポート整備状況について、女性が社会進出し活躍の場が増えた流れにより、ワークライフバランス関連の取り組みは比較的進んでいる。しかし、女性特有の健康課題に対する取り組み(リテラシー向上施策や相談窓口など)は制度の整備状況遅れや、実は女性自身の認知度が低いことが統計で判明しました。
さらに女性の健康支援関連の取り組みにおいて、比較的整備されているはずの生理休暇についても活用状況は2割程度に留まっていることもあり、あまり活用されていない現状を改善する事を求められています。
女性従業員の多くが会社に求めているサポート
今現在、最も女性社員が会社に求めていることは、女性特有の健康課題や症状の認知度向上、妊娠・出産・妊活などへの取り組みが求められています。
その中のサポートの1つとして『仕事との両立のための休暇制度や、柔軟な勤務形態などの対応』に関するサポートも健康経営の重要なことではないでしょうか。